“ゲームソフトが売れないからといって、高価なゲームデバイスを売らないと宣言するのは、愚かしいと言わざるを得ない。家電量販店でも、冷蔵庫は売るが食べ物は売らないし、iPodは売るが楽曲は売らない。それが本当に売れないと確信しない限り、取り扱う商品を選別するのは小売業者にとって愚かな行為ではないか。”
投資家でもある氏は「行動方針としてよりベターなのは、限定的に株を購入し、適切であれば追加注文を行うこと」と主張、さらにこのように続けています。
“取り扱いを拒めば、ソニーがグランツーリスモやアンチャーテッドを回してくれなくなるリスクが生まれる。そうなればPSP Goを拒んだ業者の負けだ。”
オランダ大手小売、Nedgameのボイコットを端緒とした今回の騒動は、PSP Goの高い本体価格、ダウンロード専売などを理由に、UKのShopTo、ドイツのMedia Market、スペイン、イタリアなど欧州各地に広がりを見せているようです。“死に体発言”のShopToは、取り扱いを止めたわけではありませんが、PSP Goには不満を持っている模様。同店の代表は以下の様に発言しています。
“PSP Goをサイトに掲載してはいますが、宣伝にはいっさい力を入れていません。ソニーは、PSP Goのソフトから発売元と小売を切り離し、開発メーカーと直接取引しようと決めました。PSNで販売される全てのコンテンツには70％のマージンが与えられます。もしそれが50％〜60％に引き下げられ、オンラインの小売に販売機会が与えられれば、PSP Goのプロモーションをする気にもなり、より大きな成功となるはずなのです。”
ダウンロード専売に対し小売の参入を希望する発言ですが、実際のところはPSP Goそのものについても問題を感じているようです。
“到着前ながら、このフォーマットはすでにほとんど死んでいるような感じがするのです。PSP Goは、（ディスク製品ではなく）ダウンロードコンテンツへお金を払おうという消費者が多くいることが大前提。この市場は、ハードウェアの技術的制約から、たいした盛り上がりを見せないのでは、と感じています。”
アナリストのMichael Pachter氏は「大容量のHDDにより、PS3やXbox 360でもゲームのダウンロード販売が増えるという事実を、小売業者は直視すべき。わざわざボイコットを宣言するのは間違っている」と総括しています。Michael Pachter氏といえば、「PSP Goはぼったくり」発言で物議を醸しました（※その後謝罪）。氏の発言もあわせて、今後の展開が注目されます。(ソース： Eurogamer: ShopTo: PSP Go "almost dead" on arrival , イメージ： Flickr)
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