2018年にWHO（世界保健機関）により、疾病と認定された「ゲーム障害（ゲーム依存症）」。2019年5月の世界保健総会での加盟国採択とその後の発効を控え、海外ゲーム業界団体ESA（Entertainment Software Association）は、WHOに対しゲーム及び業界についての理解を求めるための会談を実施しました。
2018年12月3日に実施された会談では、ビデオゲーム業界に関する情報提供を行いつつ、ビデオゲームおよび関連業界が公衆衛生に貢献する上で果たすことのできる役割について意見を交換。
ESAの副会長兼CEO、Stanley Pierre-Louis氏は、「分類が確定するまでは、会話と教育を継続する必要があると考えている」とコメントしました。また、同氏は「ゲーム依存症」認定について、メンタルヘルスの専門家が誤診の可能性を警告していることにも言及。継続的な対話を通じてWHOが早急な行動を避け、修正までに何年もかかるミスを避けられることを願う、としながら「ゲーム依存症」の認定撤回を求めていく方針を明らかにしました。
WHOにより疾病と認定された「ゲーム依存症」は、ゲームが日常生活での再優先事項となった結果、社会生活に深刻な問題を抱えた状況が長期間に渡り継続する症状を指すもの。認定にあたっては調査の尺度が適切でないことや、証拠の欠如、無闇な誤診の可能性などを警告する専門家の声もあります。
果たして、ESAの働きかけは実を結ぶことになるのでしょうか。
