米国を拠点とする世界最大規模のビデオゲーム販売会社GameStopについて、複数の海外メディアが同社の経営不振を報じました。
GameStopは収益減少に伴いこれまでの四半期で200店舗を閉店しており、今後はさらに50店舗がまもなく閉店を迎えます。同社が公開した統計情報によれば、ホリデーシーズンの全体的な売上高は25％減少という結果に。また各店舗自体を比較しても、やはり結果は25%減少とのことでした。
これはかつてのトイザらスが、破産直前に示した兆候と似ているかもしれません。同企業は2016年当時、第3四半期で売上高が2.2%減少、店舗においても3％減少、また前四半期は4%減少したと公表。一方GameStopは、2019年10月時点で売上高14％減少、店舗売上高11％減少と発表しました。またホリデーシーズンの売上は5％減でした。
この状況に対して、GameStopの最高経営責任者George Sherman氏は声明で「2020年のホリデーシーズンはPlayStation 5とXbox Series Xといった新しい収益源を増やす準備ができている」と述べて株主を安心させようとしたものの、1月13日時点での同社の株価は、17年ぶりの最低値である4.59ドルまで急落してしまいました。
GameStopは中古ゲームの販売も行っており、その売り上げは過去10年に渡り主な収益を支えていました。しかし昨今では、ユーザーはサブスクリプションによる割引などを利用してオンラインからゲームをダウンロードするようになり、同社の屋台骨も厳しい風に晒されています。またこの状況について、海外の金融メディアSeeking Alpha社は「ビデオゲームのダウンロード販売によって、GameStopの必要性が全く無くなる」と語っています。
ショッピングモールやプラザには必ず一店舗が入っており、ゲーマーたちの憩いの場となっていたGameStop。ゲームだけでなくグッズも販売して、ホリデーシーズンには家族で賑わう様子もありました。何より店員さんは本当にゲーム好きな方々が多く、筆者が在米時には、買い物ついでに色々なゲーム談議に花を咲かせたものです。こういった場所が時代と共に少なくなっていくのはとても寂しいものがありますね。
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