この「ゲーム障害」は、
・ゲームをする時間や頻度の制御不可
・日常生活の何よりもゲームを最優先
・問題のある結果が生じているにもかかわらず、ゲーム依存症状が継続・重篤化
といった症状により、「個人的、家庭的、社会的、学業的、職業的または他の重要な分野において著しい障害をもたらす」状態が一定期間(基本は12ヶ月間)継続することで認定される、治療が必要とされる病状です。
NHKによれば、今回の合意にあたっては、ゲーム依存症状に対する知見や研究が進み、他の症状との関連性の調査や、実際に重篤な症状に悩まされている人物の救済の可能性が開けるとされています。
この合意に対し、Entertainment Software Association(ESA)を始めとした、アメリカ・カナダ・オーストラリア・ニュージーランド・ヨーロッパ・韓国・イギリスの各国ゲーム業界団体は「証拠不十分」であるとして、再検討を求める声明を連名で行っています。
e-Sports方面やゲーム規制などへも影響を与えそうな今回の合意。ゲーム業界団体による、正確な情報の活発な周知活動や、ゲーマー自身の個々の心がけが今後は更に要求されるようになっていくのかも知れません。